株の初心者に最大のチャンス！いつはじめるか？経済指標をヒントにする！
2020年新型コロナで日本も世界も株価は大暴落です。相場は不安定で、上げ下げの幅も毎日大きく、なかなか手を出しにくい株式ですが、今後10年と長い目でみれば、ここにチャンスがある！とどうしても思ってしまいますよね。
まだまだ不安定な相場は続きそうです。でも、だからこそ、今のうちに、株式に影響を与える経済指標について学んで、改めて、いつ株式に投資するか？を考えていこうと思います。
目次
■経済指標がプラスの結果が出たら良いわけでない！
■毎月発表される代表的な経済指標
～景気動向指数
～景気ウォッチャー調査
～鉱工業指数
～消費者物価指数
～有効求人倍率
～完全失業率
■四半期ごとに発表される代表的な経済指標
～日銀短観
～GDP
■これから指標は悪い数字がでてくるはず！覚悟が必要
隣のマイコ→22歳で証券会社に入社、AFP（ファイナンシャルプランナー）の資格をとるも、5年勤務して退社後、逆の消費者金融に3年勤務。その後、維持費が年1万ほどかかることから、AFP資格を放棄。ここ20年、派遣社員や契約社員で証券会社などを転々とし、独自で改めて株について学びます。2020年4月14日
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■経済指標がプラスの結果が良いわけでない
経済指標がプラスかマイナスになるかどうかが重要ではないです。予想と結果の相違の幅で、株価は影響をうけちゃいます。
例えば、経済指標がめちゃくちゃ悪くなる！と市場が予想していて、少しだけ悪い指標がでたなら、きっと株式は好感します。
例えば、経済指標が少しは良くなる！と市場が予想していて、少しだけ悪い指標がでたなら、きっと株式相場は悪材料となちゃいます。
予想していたものと、実際の数字がどうであるかが、株式を動かす材料となります。
だから、経済指標が大きくプラスしたとしても、それが元々予想されていたものであれば、それほど、株式を上げる材料にはならないです。
予想と結果が離れていればはなれているほど、株式が大きく上げたり、下げたりします。今から経済指標をみていく中で、どういう風に予想され、どういう結果がでたかをチェックしていけば、そこにチャンスがありそうです。
毎月、チェックする代表的な経済指標、3か月ごとに発表する経済指標とまとめてみましたので、これからの材料にして下さい。
■毎月発表される代表的な経済指標
●景気動向指数・・・内閣府より毎月上旬に発表
産業、金融、労働、などの経済に敏感な指標により指数が算出されます、景気の現状の分析や将来の予測に使用します。
内閣府から発表されているのですが、数字がたくさん並んで、それを見ても何のことかわかづらいです・・いちよう・・下に内閣府のリンクをはっておきました。
内閣府のサイトはこちら
景気動向指数を解説してくれてる『三井住友アセットマネジメント』のサイトを見つけました！こちらの方がわかりやすいです。
三井住友DSアセットマネジメント
●景気ウォッチャー調査・・・内閣府より毎月上旬に発表
北海道、東北、北関東、南関東、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州、沖縄の11地域を対象に調査されます。
景気に敏感な職種（タクシーの運転手、スーパーマーケット、小売店、レジャー業界）に働く約2000人にインタビューし、3か月前の景気の比較や、2～3か月後の景気の先行きを5段階で評価してもらって、指数化したものです。
DIという数値で表され、
50を基準に、これを上回ると『景気が良い』
50を基準に、これを下回ると『景気が悪い』と感じた人が多かったことを示します。
数値だけ聞いても良いのか悪いのかわかりづらいでので、先月よりどうか？、リーマンショックの時と比べるとどうか？などを基準にするとわかりやすいかと思います。
ちなみに、2020年3月14.2（前月比13.2）でした。
2008年リーマンショック時19.2を下回り、過去最低となりました。非常事態宣言と、休業自粛要請がでた2020年4月の結果は、さらに悪くなるはず・・・
内閣府発表の景気ウォッチャー調査はここから
●鉱工業指数・・・経済産業省より毎月中旬に発表
鉱工業の生産、出荷、在庫の状況を表し、指数の形で示される。
景気が悪いと、在庫が増え、減産。景気が良いと、需要拡大を見越して増産となるので、株価に影響を与えやすいです。
GDPは四半期前の翌々月中旬の公表に比べて、毎月公表されるで速報性があります。
鉱工業指数の詳細は、経済産業省にわかりやすい説明があり、私も改めて勉強しました。
鉱工業指数のしくみと見方・入門スライド
●消費者物価指数・・・総務省より毎月下旬に発表
消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標です。
ものを買う人が多くなれば上昇し、反対にものを買う人が少なくなると下降する指標なので、国民の生活でどのようにお金がまわっているかがわかります。
小売物価統計調査（小売価格の平均から作成した指数）と家計調査を合わせて指数を出しているものです。
その物価の変動がわかる消費者物価指数は「経済の体温計」とも呼ばれています。
国内の経済政策を決める上で、非常に重要な指数として使われています。
同じものを買いそろえるのに、ある時点と、別のある時点で、費用がいくらになるかを比較して測定するのが消費者物価指数です。
2020年2月の消費者物価指数
総合指数は2015年を100として102.0
年同月比は0.4％の上昇 前月比（季節調整値）は0.1%の下落
詳細は、総務局のページでどうぞ、こちらです。
ちなみに2020年3月の消費者物価指数は、2020年4月24日午前8時30分に公表予定になっています。まずは、チェックして下さい。
●有効求人倍率・・・厚生労働省より毎月末日に発表
「有効求人倍率」とは、1人あたりの求職者に対して、
どれだけの求人数があるのかを示す指標として用いられます。
有効求人数を有効求職者で割った値 ※通常，新規学卒者は除かれている。
１を超えれば労働市場で需要が供給を上回っていることを示し、
2019年2月～2020年2月までは以下のとおりです。
2019年
→2月1.63→3月1.62→4月1.63→5月1.62→6月1.61→7月1.59→8月 1.59→9月 1.58 →10月 1.58→11月1.57→12月 1.57
2020年
→1月1.49 →2月1.45→3月は、2020年4月末に公表されます
これから、新型コロナの影響でどうなるか？を確認していこうかと思っているのですが、有効求人倍率がもともと高く、今後ますます高くなると予想される介護職や看護師の職種も含まれます。業種ごとに有効求人倍率を確認して方がわかりやすいかもしれません。
詳細は厚生労働省局へ
●完全失業率・・・総務省より毎月末日に発表
15歳以上の働く意欲のある人のうち、職がなく、求職活動をしている人がどれだけいるかを表すもので、総務省が「労働力調査」で毎月発表しています。
15歳以上人口から非労働力人口を差し引いた人口が労働力人口
労働力人口（＝従業者＋休業者＋完全失業者）
非労働力人口（＝学生＋主婦＋高齢者など）
3月末に発表された完全失業率は、まだコロナの影響をあまり受けていませんが、確実にこれから、新型コロナの影響で失業者の割合は増えていくかと思われます。
先日の2020年4月8日にも、新型コロナウイルスの影響で都内のタクシー会社が700人を一斉に解雇したニュースもありました。
失業手当は、退職前半年間の賃金が基準となるので、これから給与が減っていく前に解雇して、失業手当制度を利用した方が従業員にとって良いと社長が判断したようです。これなら、確実に従業員がお金を受け取ることができます！
さすが、社長！
と思ったのですが、これを多くの企業がやってしまうと、この制度が破綻してしまいそうですね・・
失業者は、どんどん増えていことが予想されるけれど、やはり、どこまで市場がおり込んでいるかが、これからの株の上げ下げに影響していきますね。
5月のはじめに外出自粛要請が解除されないと、企業はもたないような気がして、心苦しいですね。
コロナが怖い！自粛せよ！外出するな！！という自粛モードがなくならない限り、緊急事態宣言や外出自粛要請が解除されないので、まだまだ先がみえませんね。
完全失業は、総務省統計局より
■四半期ごとに発表される代表的な経済指標
●日銀短観・・日本銀行より3月、6月、9月、12月に調査を行う。
※翌月（4月、7月、10月）の初めのAM８時50分に発表（12月だけは1月の中旬に発表です）
短観（タンカン）は、「全国企業短期経済観測調査」
短観では、企業が自社の業況や経済環境の現状・先行きについてどうみているか、といった項目に加え、売上高や収益、設備投資額といった事業計画の実績・予測値など、企業活動全般にわたる項目について調査しています。
統計法に基づいて日本銀行が行う統計調査のことです。
全国の約1万社の企業を対象に、四半期ごとに実施しています。
短観は、国内外で利用されており、海外では、TANKANの名称で利用されています。
過去の短観一覧はこちらです。日銀のサイトへ
ただ、直接、数字ばかりのデータをみてもわかりにくく・・・理解できず・・・
ニッセイアセットマネジメントや大和総研グループが説明しているサイトを確認してみると、とてもわかりやすかったので、下にリンクを貼り付けときます。
ニッセイアセットマネジメント株式会社の日銀短観の概要はこちら
大和総研グループの2020年3月日銀短観はこちら
2020年4月に発表された日銀短観は、やはりコロナショックの影響で、製造業は大幅減であったようです。
次の6月に発表される日銀短観は、さらなる悪化が予想されます。2020年5月6日まで緊急事態宣言、休業要請ですからね。悪い数字がでても、市場に折り込んでくれることを願います。
●GDP・・5月、8月、11月、2月に速報値を発表
１～3月期→1次速報は５月18日→2次速報は6月8日
4～6月期→1次速報は8月17日→2次速報は9月8日
7～9月期→1次速報は11月16日→2次速報は12月8日
10～12月期→1次速報は2月15日→2次速報は3月9日
GDPとは国内総生産のこと。1年間同じ国に住んでいる人々によって新たに生産されたモノやサービスの付加価値のことです。
わかりやすくは、日本が儲けたお金のことです。これが国民の給与となり分配されていきます。
GDPの上げ下げで、経済成長率の上げ下げがわかります。GDPは、名目GDP、実質GDPとあります。
名目GDP、物価変動の影響を受ける指標
実質GDP、物価変動の影響を取り除いた指標
名目GDPから「物価変動の影響」を除いたのが実質GDPとなります。もっとわかりやすく考えると、
ある年に、Aという商品を1000円で10個販売する→1000×10＝10000円
GDPは10000円となります。
次の年に、Aという商品を1100円で10個販売する→1100円×10＝11000円
この場合名目GDPは11000円 実質GDPは10000円（値上げ分は考慮されない）
2月に発表された2019年10月～12月期のGDPは実質が529.9兆円、名目GDPが549.9兆円です。その差、20兆円です。
物価上昇 (インフレ) →名目GDP＞実質GDP
物価下落 (デフレ) →名目GDP＜実質GDP
詳細は、内閣府のページで確認して下さい。
2020年5月18日に2020年1月～3月期のGDPが発表されます。でも、一番気になるのは、非常事態宣言を出したこの2020年4月～6月のGDPがとても気になります。5月に本当に非常事態宣言が解除されるかどうかで変わってくるかと思います。要チェックですね。
■これから指標は史上最悪の数字がたくさん！覚悟が必要
今から、経済指標も企業の決算も、悪い指標がでてくることは覚悟する必要があります。どれだけ、それを、市場が史上最悪の数字に覚悟しているかどうかで上げ下げが決まります。
予想していても『史上最悪』と言われると、弱気になってしまうのも相場です。
どれだけ、悪い指標がでたとしても、未来に希望があれば、株価にそれほど影響しないのも相場です。
ただ、値下がりした今こそチャンスととらえれる人達も多いです（私も思っているのですが・・・）。100年に1度のチャンスという知り合いの証券マンもいました。
でも、怖ければ、今買わなくてもいいと思います。だって、株の相場は、これから先も続きます。
今、この新型コロナの波乱の市場がどういう風におさまっていくか？市場が、史上最悪の経済指標や企業の決算発表を見てどう反応するか、を自身の記録にとどめておくことが次のチャンスにつながるはず！
これだけ、世界が自由に行き来できるようになった現代です。これから先も、きっと新たなウイルスが日本、世界でも流行します。
その時に、改めてチャンスをつかんで下さい。人のパニックな状態は、繰り返しです。
口座開設だけはして、準備をして下さい。
手数料の安いネット証券がおすすめです。
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